電気事業法では、技術基準に規定されていない新技術について、十分な保安水準が確保できる技術的根拠があれば、既存の技術と同様に技術基準を満たしたものとして取り扱うことができます。

確性試験は、新技術の技術的根拠を学識経験者等で構成される委員会で精査し、技術的妥当性を第三者として客観的に評価するものです。

このように確性試験で評価された新技術を用いた結果、経費削減・工期短縮を実現した事例もあります。